多くのインターンシップが、賃金を支払わなくてもよい形態で行われています。
そんな中で、あえて賃金を支払って行うインターンシップにはどのようなものがあるのでしょうか。
今回は、賃金を支払うインターンシップの3つのパターンを紹介します。

実際に「仕事」をさせる場合

まず、インターンシップの内容が「仕事」に当たる場合は給与を支払わなければなりません。
社員との同行営業や伝票入力などのオペレーティングや、工場内での簡単な作業の手伝いなど、会社の仕事の一部を実際に体験するような場合がそうです。

いわゆるパート・アルバイトのようなことをしているので、当然、賃金が発生します。
学生にとってもいい経験になる上、会社側にとっても、実際の仕事ぶりを見て選考の材料とすることができるので、賃金を支払う価値は十分にあると言えるでしょう。
なお、雇用関係があるため、事故があった場合には労災事故として扱われます。

優秀な人材を集めたい場合

次に、優秀な人材を集めたい場合があります。
学生がインターンシップ先を考えるとき、第一志望の会社の同業者はかなりの確率で候補先になります。

給与がもらえるインターンシップにしておけば、あなたの会社が属する業界を志望する学生が集まりやすくなります。
そこで学生を選別し、インターンシップの期間中に自社の魅力を伝えていけば、優秀な人材を取り込みやすくなります。

長期間のインターンシップの場合

最後は期間の長いインターンシップです。
会社に利益が発生しない「仕事ではない」形で、長期間のインターンシップは不可能ではありません。

ですが、そこまでの時間と労力を使って、学生が「長期・無給」のものに参加しようと考えるでしょうか。
普通は、もっと短期間のものに参加したり、何社かのインターンシップに参加しようとするはずです。

こういった理由で、長期・無給のインターンシップでは、優秀な人材を探す以前に、応募者が極めて少なくなってしまいます。
結局、長期のインターンシップは有給にせざるを得なくなるでしょう。

賃金に頼りすぎず常に魅力的なインターンシップの開催を

このように、賃金を支払ってインターンシップをすることで、応募者を集めやすく、選考の材料にもできるようになります。
ただ、長期のインターンシップでは応募者が集まりにくい傾向にあるため、必ずしも、多額の給与を渡せばその分優秀な人材が集まりやすいというわけではありません。

インターンシップそのものの魅力があってこそ、優秀な人材は集まります。
賃金の支払いは、効果的なインターンシップの実施には考慮しなければいけない点ですが、賃金に頼りすぎないよう気をつけましょう。